特集  36   
脳梗塞の予防と発症時の対応・・・・・・・・ 


 読売新聞 2010年1月25日日刊によると、
  表題 「脳梗塞救急に地域差   
         学会調査  特効薬使用4倍の開き

    脳梗塞の救急医療で最も有効な薬剤の使用件数に、都道府県によって最大4倍近い差がある・・・
    血管に詰まった血の塊(血栓)を溶かす「t−PA」という薬。4割近くの患者が、発症から3か月後に
   ほぼ正常な状態に回復する効果がある・・・
    t−PAは、発祥から3時間以内に、医師がCT検査などで正確な診断を行ったうえで使うのが条件。
    こうした体制のある病院に患者を迅速に搬送する必要がある。
    しかし、地域によっては診断・治療ができる脳外科医や神経内科医が不足していたり、
   救急隊による患者搬送に時間がかかったりして、使えないケースが少なくない。
    国立循環器病センター内科脳血管部門の峰松一夫部長は、
   『「t−PAの使用件数は、脳卒中の救急医療の水準を示す一つの指標であり、地域格差があって
    はならない。都道府県は現場任せにせず、もっと積極的に救急医療体制作りにかかわるべきだ』
   と話している。                               

   表  t−PA使用件数(05年10月〜08年9月、65歳以上人口10万人当たり)

          (人)

全国平均  57.6 
栃木県  34.3
香川県 103.6
鳥取県  69.8
島根県  82.0
岡山県  76.0
広島県  55.4
山口県  68.8

                                                            」
 
 ただし、脳梗塞の発生状況についても、人口比は都道府県によって差があるでしょう。
 発生数に地域差がないと仮定した場合、このt−PAを使うことができたかどうか、
 いざという時、病院に搬送され、的確に対応されたかどうかが問われることになります。

 地域差を考えることも大切ですが、
 脳梗塞にならないためにどうすればよいか、
 なった場合にはどうすればよいかを、事前によく勉強しておくことが大切と思われます。


       地方自治を確立する会 トップページへ戻る