特集 36 脳梗塞の予防と発症時の対応・・・・・・・・
読売新聞 2010年1月25日日刊によると、
表題 「脳梗塞救急に地域差
学会調査 特効薬使用4倍の開き
脳梗塞の救急医療で最も有効な薬剤の使用件数に、都道府県によって最大4倍近い差がある・・・
血管に詰まった血の塊(血栓)を溶かす「t−PA」という薬。4割近くの患者が、発症から3か月後に
ほぼ正常な状態に回復する効果がある・・・
t−PAは、発祥から3時間以内に、医師がCT検査などで正確な診断を行ったうえで使うのが条件。
こうした体制のある病院に患者を迅速に搬送する必要がある。
しかし、地域によっては診断・治療ができる脳外科医や神経内科医が不足していたり、
救急隊による患者搬送に時間がかかったりして、使えないケースが少なくない。
国立循環器病センター内科脳血管部門の峰松一夫部長は、
『「t−PAの使用件数は、脳卒中の救急医療の水準を示す一つの指標であり、地域格差があって
はならない。都道府県は現場任せにせず、もっと積極的に救急医療体制作りにかかわるべきだ』
と話している。
表 t−PA使用件数(05年10月〜08年9月、65歳以上人口10万人当たり)
(人)
全国平均 | 57.6 |
栃木県 | 34.3 |
香川県 | 103.6 |
鳥取県 | 69.8 |
島根県 | 82.0 |
岡山県 | 76.0 |
広島県 | 55.4 |
山口県 | 68.8 |
」
ただし、脳梗塞の発生状況についても、人口比は都道府県によって差があるでしょう。
発生数に地域差がないと仮定した場合、このt−PAを使うことができたかどうか、
いざという時、病院に搬送され、的確に対応されたかどうかが問われることになります。
地域差を考えることも大切ですが、
脳梗塞にならないためにどうすればよいか、
なった場合にはどうすればよいかを、事前によく勉強しておくことが大切と思われます。
地方自治を確立する会 トップページへ戻る